nogawasunamのアンテナ
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▽小田原の端々●07/30 10:08 2人7/29 小田原市内各所の風景と縁泉の塩酥鶏定食七枚橋/7/26 小田原~新松田駅ランニングほか風景(2461)7/29 小田原市内各所の風景と縁泉の塩酥鶏定食風景 / 2025-07-29 20:26:137月29日、小田原は夕方まで真夏の晴天。午前中は本町周辺の外回りだったので、移動途中に小田原城址公園に立ち寄って休憩した。正午前、小田原城址公園に立ち寄って小休憩。今日もカンカン照りで気温は32度ほど。公園内はセミの鳴き声が賑やか。馬出門を通り馬出曲輪へ。住吉橋の近くでは、クイズ番組で使用するセットの設営作業が行われていた。昼食に訪れたのは、銀座通り沿いの縁泉。6種類あるランチメニューの中から1300円の塩酥鶏定食を注文。塩酥鶏は五香粉とネギとニンニクがまぶされた台湾風の鳥から揚げ。強めの塩気と五香粉の異国感のある風味でなかなか美味しかった。仕事が長引き午後6時半から散歩に出
▽植草一秀の『知られざる真実』●07/30 09:31 220人2025年7月29日 (火)日本が財政危機という大ウソ5月29日に開いたガーベラの風国会イベント「参院選で一票一揆 しょぼい減税を-ぶっ壊す!」 https://x.gd/CnVeVで「地球温暖化CO2起源説のウソ」のテーマで極めて貴重な説得力のあるご講演を賜った工学博士で元静岡大学教員の松田智氏https://youtu.be/EzzACGUxZ1I(35分50秒~1時間5分15秒まで)が拙著『財務省と日銀 日本を衰退させたカルトの正体』(ビジネス社)https://x.gd/nvmU9の書評を公開くださった。この場を借りて深く感謝申し上げたい。7月27日に開かれたISFシンポジウム「財務省解体と消費税ゼロを問う」でも拙著についてのご講評を賜った。重ねて厚くお礼申し上げたい。https://isfweb.org/pos...» 続きを読む投稿日 2025年
▽ 琉球新報 - 沖縄の新聞、地域のニュース●07/30 09:31 73人北大東に災害派遣要請 浸水続く、南北37人が避難 豪雨被害 沖縄2025/07/30 #台風2025/07/30 #台風prime遺骨収集に3段階の事業案検討 沖縄県、国直轄実施を要求 糸満・摩文仁 …2025/07/30 #戦後80年沖縄の国道58号、8車線化工事1年延期 事業費20億円増、城間―安謝間 …2025/07/30 #国道58号沖縄県、宿泊税条例案固める 離島住民へ配慮、部活派遣は免除 …2025/07/30 #宿泊税2025/07/30 #沖縄経済ニュースprime【動画】今夜、ゴング 比嘉大吾「過去最高の仕上がり」 王座返り咲きか、引退か ボクシング世界戦 沖縄東証、3円安 午前9時15分現在30日の東京株式市場の日経平均株価(225種)は午前9時15分現在、前日終値比3円37銭安の4万0671円18銭となった。 …警視庁、中核派拠点を家宅捜
▽父系馬鹿 ●07/30 07:34 40人2025年07月29日シャーペンアップ系 - サイアーラインで辿る世界競馬2024サイアーラインで辿る世界競馬2024シリーズ第百三十五弾はシャーペンアップ系。Sharpen Up は日本で8歳から24歳まで種牡馬生活を送った*エタンが1年間だけ供用されたアイルランドで生まれた馬で、ミドルパークSなど2歳時に5戦5勝の成績を残しました。種牡馬としては短距離馬だけでなく、BCターフなどGI4勝をあげた*ぺブルス、凱旋門賞の Trempolino 、仏ダービーの Sanglamore など距離をこなす産駒も多数送り出すなど成功しました。ただ短距離向けの系統はあまりラインを伸ばすことができず、現在は徐々にスタミナを獲得していった Doctor Dino が障害向け種牡馬として次々に活躍馬を送り出していますが、フランス供用なのでさらに父系を伸ばす可能性も十分ありそうですね。またアルゼンチンでは
▽the hankyoreh japan●07/30 06:24 10人Update - 2025-07-29 08:20:16トランプ「半導体関税」の本音【コラム】 1980年代に半導体メモリ分野で世界1位を誇った日本企業の没落を招いたものの一つは、同盟国である米国の圧力だ。かつては米シリコンバレーのイベントにやって来て、カメラで新製品の写真を撮っていくのがせいぜいだった日本の技術者たちが米企業を脅かすほどになると、牙をむいたのだ。世界で気候訴訟2967件…国際司法裁判所の決定で政府・企業の責任強化される見通し 最近の気候変動について国際司法裁判所(ICJ)が「勧告的意見」を示したのは、世界で進められている3千件余りの「気候訴訟」を後押しするものとみられる。ICJは「世界の法廷」に当たるが、このような権威と地位を持つ機関が「気候変動への対策をまともにしないのは、国際法違反事案に当たる」として、各国政府に法的責任を明確に指摘した。農産物の最終防衛線・造船
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