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2025年01月14日14:58
エネルギー
地球温暖化を止めるには脱炭素化よりジオエンジニアリングが有効だ
Q. 次の記事を要約してください：
【いま人気の記事1位】池田 信夫: 地球温暖化が加速した原因は中国とインドの大気汚染の減少 https://t.co/Q7rB7OMij0 #アゴラ
— アゴラ (@agora_japan) January 11, 2025
GPT：2024年の世界平均気温は1.6℃上昇し、パリ協定の目標である1.5℃を初めて超えました。この主な原因は、中国やインドでの大気汚染対策によりエアロゾルが減少し、低層雲が減少したため、地表に届く太陽光が増加したことです。
これにより、地球の反射率（アルベド）が低下し、温暖化が加速しました。ピナツボ火山の噴火時にも、エアロゾルの増加で気温が低下したことが確認されています。したがって、エアロゾルを大気中に散布するジオエンジニアリングは、低コストで温暖化対策として有効である可能性があります。
続きはアゴラで
2025年01月13日16:07
本
大乗仏教の＜空＞の思想は人工知能の遠い先祖
ヘレン・ケラーが言葉を覚えたエピソードは有名である。サリバン先生がケラーの手のひらに水を注いで"water"という文字を指で綴ったとき、ケラーは初めてそれが水という液体を意味すると知った。ここではwaterという言葉が水という意味に1対1に対応しているようにみえる。
しかし手のひらの液体は飲料水かもしれないし、雨水かもしれない。確かなことはそれにwaterという名前がついていることだけだ。つまり本質が言葉を生むのではなく、言葉（シニフィアン）が意味（シニフィエ）を生み出すのだ。その関係は恣意的であり、発音と意味には因果関係はないというのが、ソシュールの構造言語学の重要な発見である。
それとほぼ同じことを、その2000年近く前にナーガールジュナ（龍樹）が書いている。彼は『中論』で「すべてのものの原因となる自性は認められない」という。自性は自己完結的な本質という意味で、これは「世界に因果関係や本質はない」という＜空＞の思想である。これは世界が存在しないと言っているのではなく、その意味が一義的に決まらないというソシュールの恣意性と同じだ。
ではその意味は何で決まるのか。それは縁起で決まるというのが中観派の思想だが、これは因
「偽のクジラのうんち」を海に散布して気候変動を食い止める試み
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ゼミ生が「インフォメーション・ヘルスAWARD 2024」で準グランプリを受賞しました
法政 (50)
ゼミ (29)
今だけ委員長の独りごと
年齢:56歳
essa 2021-01-14 21:37 読者になる
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オンラインメディアをウオッチ
2018年10月17日
激しく責め立てられる「フェイスブック」に、なぜ世界のパブリッシャーは頼り続けるのか
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米国や欧州のメディアによるフェイスブック（FB）批判は、凄まじい。米大統領選のトランプ当選や英国のEU離脱に端を発して、この１〜２年、FB叩きは過熱化する一方である。
フェイクニュースやロシア疑惑、さらには個人情報の不正利用や流出と、FBを舞台にした不祥事が途絶えないから当然かもしれないが、どうしてここまで1企業の不手際に厳しく延々とメディアが責め立てるのか。それはFBが、今や世界中の人々の個人生活や社会にとって測り知れないほどの大きな影響を及ぼしているからだろう。世界の22億人以上の人々が毎月利用し、その66%にあたる15億人近くが毎日FB上で情報のやりとりをしている。先進国だけではなくて新興国も含めて、ほとんどの国で人々の生活に深く根付いたFBに対して、メディアが社会的責任を問い直すのももっともである。
だが、メディアがしつこくFBを責め立てるのにはそれだけではなくて、別の理由もありそうである。この数年の間に、ソーシャル化とモバイル化で急変するオンラインパブリッシングの世界でFBが主導権を握り始め、パブリッシャーのメディアビジネスがFBの優位な形で展開せざる得なくなってきている背景がある。こうした流れに不満を募らせているブリッシャーとしては、FBとの交渉力を高めたいという思惑もあって、ここぞとばかりに自分たちのメディアを通してFBの問題点追及に力がこもるのも当然かもしれない。
こうしたFBにまつわる騒動は、日本にとってほとんど縁のない動きである。ただ、海外のほとんどの国では現時点でも、パブリッシャーに対するFBの影響力は大きい。NYタイムズのような伝統的な二ュースパブリッシャーにとっても若中年層を開拓するためにFBが必須のプラットフォームになってしまっている。消費者（オーディエンス）も、FBを介してメディアコンテンツと接する機会を増やすようになっている。
日本と海外においてFBの影響力に大きなギャップがあることは、いくつかの海外の調査データからも明らかである。英ロイター（Reuters Institute）が今年の1月から2月にかけて、36か国のニュースユーザー7万人（各国約2000
2000年から日替わりでドットコムを紹介しつづけた『100SHIKI』