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スラドと OSDN の受け入れ先募集、現在の状況について [4] 57
雑談用ストーリー [3] 1011
■ 2024.11.29
》 豊田章男会長の戦略は正しかった…「パリ市内を走るタクシーの大半が日本のハイブリッド車」という衝撃事実 (PRESIDENT Online, 11/23)。ふぅん。
まあ、もとはと言えば、ディーゼル不正問題 をゴマ化す方便が EV シフトだったわけで。
なりふり構わず旗振った挙句、駄目な分野は駄目だったことが判明したということなんだろうなあ。
航続距離に限界があり、充電に時間のかかるBEVはタクシーには向かないのであろう。
(中略)
自宅で充電でき、その電気の範囲でのみ車を使う、というユーザーしかBEVは選べないため、20%程度のシェアで頭打ちになっているのだ。
(中略)
プラグインハイブリッド車(PHEV)のシェアもほとんど増えておらず10%未満にとどまっている。
(中略)
PHEVを買って意味ある人は自宅での充電が可能という、BEVと同じ条件を満たす人に限られるのだ。
》 ピカソ、マティスを「見出した」女画商ベルト・ヴェイルの数奇な人生 (クーリエ・ジャポン, 11/29)
ピカソやマティスらに関する研究や、ガートルード・スタインの『アリス・B・トクラスの自伝 : わたしがパリで会った天才たち』(筑摩書房)で軽く触れられているほかは、20世紀初頭のパリで新しい芸術を擁護する急先鋒的存在だったヴェイルの功績は、美術史ではまったくと言っていいほど触れられてこなかった。
一方、アンブロワーズ・ヴォラール、ベルネーム=ジューヌ兄弟、ダニエル=ヘンリー・カーンワイラーなど、男性のライバル美術商の名は語り継がれている(彼らはヴェイルが見出した多くの若手芸術家を、資金力にものを言わせる自身の画廊へと手招きした)。
関連: Berthe Weill Archives
》 韓国独自技術の長距離迎撃ミサイル 開発成功=来年量産に着手 (聯合ニュース, 11/29)
2015年から計1兆2000億ウォン(約1300億円)を投じて開発されたLSAMは弾道ミサイルを終末段階の上層で迎撃する防衛システム (中略)
南部の慶尚北道・星州に配備された地上配備型迎撃システム「高高度防衛ミサイル(THAAD)」は終末段階の上層を防衛するシステムだが、在韓米軍が運用する米軍の資
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Gemini が iPhone でも使えるようになりました。Gemini アプリ上の Gemini Live で自然な会話を楽しんだり、Google のパーソナル AI アシスタントを最大限にご活用いただけます。iOS版 の Gemini Live も無料でご利用いただけます。iOS 向けに Gemini アプリ を公開しました。世界中…
10月11日(金) 17:55 更新
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オンラインメディアをウオッチ
2018年10月17日
激しく責め立てられる「フェイスブック」に、なぜ世界のパブリッシャーは頼り続けるのか
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米国や欧州のメディアによるフェイスブック(FB)批判は、凄まじい。米大統領選のトランプ当選や英国のEU離脱に端を発して、この1〜2年、FB叩きは過熱化する一方である。
フェイクニュースやロシア疑惑、さらには個人情報の不正利用や流出と、FBを舞台にした不祥事が途絶えないから当然かもしれないが、どうしてここまで1企業の不手際に厳しく延々とメディアが責め立てるのか。それはFBが、今や世界中の人々の個人生活や社会にとって測り知れないほどの大きな影響を及ぼしているからだろう。世界の22億人以上の人々が毎月利用し、その66%にあたる15億人近くが毎日FB上で情報のやりとりをしている。先進国だけではなくて新興国も含めて、ほとんどの国で人々の生活に深く根付いたFBに対して、メディアが社会的責任を問い直すのももっともである。
だが、メディアがしつこくFBを責め立てるのにはそれだけではなくて、別の理由もありそうである。この数年の間に、ソーシャル化とモバイル化で急変するオンラインパブリッシングの世界でFBが主導権を握り始め、パブリッシャーのメディアビジネスがFBの優位な形で展開せざる得なくなってきている背景がある。こうした流れに不満を募らせているブリッシャーとしては、FBとの交渉力を高めたいという思惑もあって、ここぞとばかりに自分たちのメディアを通してFBの問題点追及に力がこもるのも当然かもしれない。
こうしたFBにまつわる騒動は、日本にとってほとんど縁のない動きである。ただ、海外のほとんどの国では現時点でも、パブリッシャーに対するFBの影響力は大きい。NYタイムズのような伝統的な二ュースパブリッシャーにとっても若中年層を開拓するためにFBが必須のプラットフォームになってしまっている。消費者(オーディエンス)も、FBを介してメディアコンテンツと接する機会を増やすようになっている。
日本と海外においてFBの影響力に大きなギャップがあることは、いくつかの海外の調査データからも明らかである。英ロイター(Reuters Institute)が今年の1月から2月にかけて、36か国のニュースユーザー7万人(各国約2000